テレワークに向いてる職種、向かない職種

そんな悩みに答えます。

上記の内容について、在宅勤務を実施した僕の経験と、研究のデータをもとにして、テレワークに向いている職種が何なのかを解説していきます。

テレワークに向いている職種

テレワークに向いている職種とその仕事内容を表にまとめています。

職種	仕事内容
事務職	データ入力、契約書や請求書などの資料作成
ITエンジニア	要件定義、開発、テストなど
Webライター	記事作成など
Webデザイナー	webサイトの構築、バナーの作成など
マーケター	データ分析、企画、会議など
営業職	自社商品の営業、交渉、アポイントなど
管理職	社員の管理、プロジェクトの管理、会議など

これらの仕事は自宅に仕事できる環境が整っていれば、テレワークすることが可能です。

多くのサイトでは、上記のような職種は「一人でも行うことができるから」テレワークに向いていると言われています。

しかし、一人で行うことができるものだけが、テレワークに向いているというわけではありません。

今回は、アメリカのフロリダ国際大学の研究で明らかになった「テレワークに向いている人がどんな人か」について詳しくみていきます。

ほとんどの人が知らないテレワークに向いている人の特徴

フロリダ国際大学では、273人の会社員に自宅で働いてもらい、以下の4つの点をチェックしました。

結論から言うと、下記のことがわかったそうです。

これらの理由は、

といったことが理由のようです。

つまり、テレワークができる職種の人は、ほとんどの人がテレワークした方が生産性が上がるということが研究からわかっています。

生産性が上がるだけでなく、テレワークには他にもあらゆるメリットがあるので、テレワークができる仕事に転職したいという方は、あわせて下記記事もご参考にどうぞ。

テレワークに向かない職種

テレワークに向いている職種がある一方で、テレワークに向かない職種というのも存在します。

テレワークに向かない仕事の特徴は以下のようなものがあります。

具体的には下記のような職種が該当します。

消防員、警察、医療職、介護職、接客業、生産業、、、

これらの仕事は人と接しないと成り立たなかったり、特定の場所に行かないと仕事ができない職種なので、テレワークは難しいです。

実際に2020年6月に内閣府が出したデータでもこういった職種が多い業種でテレワークの実施状況が低いようです。

まとめ

以上テレワークに向いている職種と向いていない職種が何なのかについて解説してきました。

テレワークできる職種であれば、パフォーマンスも上がります。

もしテレワークできる環境にいるのであれば、テレワークを検討できないか上司の方に相談してみてくださいね！